親が認知症かもしれないとき｜何科を受診するか・受診を嫌がるときの誘い方

気づいたことの書き留め方

最初にやるのは、病院探しより先に、気づいたことを書き留めることです。診察の時間は限られていて、本人の前で家族が「最近こういうことがあって」と口頭で並べるのは、本人にとってもつらい場面になりがちです。紙1枚にまとめておけば、受付や診察の前に医師へ渡せます。西宮市の受診の案内でも、いつごろから・どこが気になるかを事前にメモしておくよう勧めています。

メモに書く項目

※このメモで認知症かどうかは判断できません。判断するのは医師です。メモは、医師が本人の普段の様子を知るための材料として使います。

帰省や電話で見えやすい変化の例

離れて暮らしていると、変化は電話や帰省のときに断片的に見えます。たとえば次のような場面で、家族が変化に気づくことがあります。

• 電話の中で、同じ質問や同じ話を何度もくり返す。
• 約束した帰省の日や、病院の予約日を覚えていない。
• 冷蔵庫に同じ食品がいくつも入っている。賞味期限の切れたものが残っている。
• 薬が大量に余っている、または足りなくなっている。
• 郵便物や請求書が封を切らないまま積まれている。
• 好きだった趣味や外出をしなくなった。身なりへの気の配り方が変わった。
• 財布や通帳が見つからないと言い、「誰かが持っていった」と話す。

当てはまるものがあっても、それだけで認知症と決まるわけではありません。国立長寿医療研究センターも、もの忘れがあるからといって必ずしも認知症とは限らないと説明しています。気になる変化が続くようなら、上の表の項目に沿って書き留めて、受診の相談に進んでください。

書き留めるときは、本人を責める言葉にしないことも大事です。「また忘れた」ではなく「◯月◯日、電話で日曜の予定を2回確認した」と、起きたことだけを書きます。メモを本人が目にする可能性もあるからです。

何科を受診するか

受診の相談先として最初に考えたいのは、親がふだん通っているかかりつけ医です。厚生労働省が中央社会保険医療協議会に出した資料では、かかりつけ医の役割として「早期段階での発見・気づき」と、原因を見分ける診断（鑑別診断）などが必要なときに専門の医療機関への受診を促すことが挙げられています。まずかかりつけ医に相談し、必要に応じて専門の医療機関を紹介してもらう、というのが一つ目の道です。

出典：厚生労働省「中央社会保険医療協議会 総会 総－4 個別事項（その8）認知症」（令和5年11月29日／mhlw.go.jp（PDF）／2026年10月22日参照）。

受診先の早見表

もの忘れ外来・認知症外来という名前で診ているところのほか、精神科・神経内科・老年科・脳神経外科などで認知症を診ている医療機関があります。福祉医療機構（WAM NET）の家庭介護のコラムは、専門医は認知症外来やもの忘れ外来にいること、近くにない場合は精神科・老年科・脳神経外科などを受診すること、病院によって認知症を診る科が違うことを説明しています。国立長寿医療研究センターのもの忘れセンターのように、一つの外来に老年内科・神経内科・精神科・脳神経外科など複数の科の医師がいる例もあります。科の名前は例で、「この科に行けばよい」と決まっているわけではありません。

認知症疾患医療センターは、親が住む都道府県（指定都市）の一覧で探せます。受診に紹介状や予約が要るかどうかは、センターごとに確認してください。

出典：WAM NET（独立行政法人福祉医療機構）家庭介護コラム（wam.go.jp／2026年10月22日参照）、国立長寿医療研究センター「診療のご案内（もの忘れセンター）」（ncgg.go.jp／2026年10月22日参照）、厚生労働省「認知症疾患医療センター運営事業」（mhlw.go.jp（PDF）／令和7年／2026年10月22日参照）。

予約のときに確かめること

同じ「内科」「精神科」でも、認知症を診ているかどうかは医療機関によって違います。電話で予約するときに、次の3つを聞いておくと、当日に「うちでは診ていない」と言われることを避けやすくなります。

1. 認知症（もの忘れ）の相談や診察をしているか。専門の医師がいるか。
2. 何科で予約を取ればよいか。初診で検査があるなら、どのくらい時間がかかるか。
3. 予約や紹介状が必要か。家族から先に様子を伝える方法があるか（電話・手紙・メモの持参など）。

受診の前に相談できる窓口

病気について相談する先がかかりつけ医なら、介護や暮らしのことを相談する先は地域包括支援センターです。厚生労働省の中医協資料も、地域包括支援センターを「総合相談窓口」「入口相談機能等を担う」と書いています。かかりつけ医がいない、本人が受診を嫌がる、何から手を付ければいいか分からない、というときは、地域包括支援センターから相談を始めて構いません。

地域包括支援センター

厚生労働省は認知症の相談の案内で、地域包括支援センターを、保健医療・介護に関する相談を受け、認知症に詳しい専門機関などと連携してサービスや制度の利用を支える窓口として紹介しています。全市町村に設置されていて、名称は自治体によって違う場合があります。要介護認定を受ける前の段階でも相談できます。子が離れて暮らしていても、親が住む地域のセンターに電話で問い合わせることができます。相談の受け方はセンターによって違うので、最初の電話で確かめてください。

センターの探し方（親の住所から担当の地域を調べる方法）は、「親の介護は何から始める？」の最初の電話の章で説明しています。

出典：厚生労働省「認知症に関する相談について」（mhlw.go.jp／2026年10月22日参照）。同ページでは、公益社団法人認知症の人と家族の会の電話相談も紹介されています。受付日時は変わることがあるので、同ページで確認してください。

認知症初期集中支援チーム

認知症初期集中支援チームは、医療と介護の専門職と、医師（認知症サポート医）でつくるチームです。家族の訴えなどをきっかけに、認知症が疑われる人や認知症の人とその家族を訪問し、本人の状態の見立て（アセスメント）や家族への支援などの初期の支援を、おおむね6か月、集中的に行います。令和元年（2019年）9月末までに全市町村に設置されています。

対象は、40歳以上で在宅で暮らしていて、認知症が疑われる人または認知症の人です。そのうえで、医療や介護のサービスにつながっていない人などが対象の基準に入っています。基準の中には「認知症の臨床診断を受けていない人」「継続的な医療サービスを受けていない人」が含まれているので、まだ受診していない方も対象に当たりうるということです。

ただし、対象になるかどうかと支援の進め方は市区町村が決めるもので、窓口の場所や本人の同意の扱いも市区町村によって違います。まずは親が住む地域の地域包括支援センターに「本人が受診を嫌がっている。初期集中支援チームの対象になるか」と聞いてください。

出典：厚生労働省「認知症初期集中支援チーム」の資料（mhlw.go.jp（PDF）／チームの数は令和4年度の調べ・PDFの作成は2023年2月／2026年10月22日参照）。チーム員の職種は資料上「等」を含む例示で、実際の顔ぶれは市区町村によって違います。

受診を嫌がるときの誘い方

「病院に行こう」と言っただけで、「私はどこも悪くない」と返ってくる。よくある場面です。もの忘れを指摘されると、自分が衰えてきたと言われたように感じる人もいます。WAM NETのコラムも、受診を勧めるときは本人の自尊心を傷つけない言葉を選ぶよう書いています。

避けたい言葉と、言い換えの例

下の表は、事実の範囲の中で言い方を変える例です。実際に無いことを口実にする言い換えは入れていません。

どの言い方でも、話の途中で本人が「監視されているようで嫌だ」「年寄り扱いするな」と返すことはあります。その受け止め方は自然なものなので、言い返さずに聞くところから始めます。この「起きた出来事と理由を自分の言葉で話す・否定せずに聞く・だまさない」という考え方は、「親が一人で出かけて帰れなくなる前に」の、端末を持ってくれないときの章と同じです。

かかりつけ医の定期受診の機会を使う

親が血圧や持病で定期的に通っている医療機関があるなら、その受診日が使えます。家族が付き添えるなら、受診の前に書き留めたメモを医師に渡せるよう、受付で相談しておきます。本人が変化を自覚していない様子なら、そのことも伝えておくと、医師が診察の進め方を考えるときの材料になります。

家族から事前に電話や手紙で様子を伝える方法を受け付けているかどうかは、医療機関によって違います。予約のときに「家族から先に様子を伝えたいのですが、どうすればよいですか」と聞いてください。

事実と違う口実で連れ出さない

実際には届いていない健診の案内を口実にする、家族が受診するふりをして付き添わせる、健診や脳ドックと言って実際はもの忘れ外来に行く。こうした方法を勧める解説も見かけますが、この記事では勧めません。受診は1回で終わらず、結果を聞く、通い続けるといった場面が続くことがよくあります。口実だったと分かったときに本人との関係が悪くなるおそれがあるので、信頼を損なわない方法を選びます。

実際に届いた健診の案内や、もともと決まっている定期受診の機会を使い、家族が先に医師に様子を伝えておく。ここまでが、事実の範囲の中でできることです。

それでも本人が拒み続けるときは、家族だけで抱えないでください。前の章のとおり、親が住む市区町村の地域包括支援センターに相談すると、認知症初期集中支援チームの訪問につながる場合があります。要介護認定の申請を嫌がる場合の相談の仕方は「親の介護は何から始める？」のよくある質問で扱っています。

受診の日に持っていくもの・家族が伝えること

当日に持っていくものは、次のとおりです。予約のときに医療機関から指定があれば、そちらに従ってください。

• 書き留めたメモ（メモの項目）。医師に先に渡せるよう、1枚にまとめておきます。
• お薬手帳。診察では、飲んでいる薬や持病を聞かれます。
• 診察券や保険証類など、受診のときにいつも持っていくもの。
• かかりつけ医からの紹介状（紹介を受けた場合）。

持ち物のほかに、できれば普段の様子を知っている家族が付き添ってください。本人だけの受診では、生活の中で起きていることが医師に伝わりにくくなります。西宮市の案内でも、家族が同行することや、診断結果を本人にどう伝えてほしいかの希望を事前に伝えておくことが挙げられています。

診察の場で、本人の前で失敗を一つずつ並べるのは避けたいところです。メモを医師に渡して、口頭では「最近、家族として気になっていることを書いてきました」と伝える程度にすると、本人が責められている気持ちになりにくくなります。

出典：西宮市「受診・診断について」（nishi.or.jp／2026年10月22日参照）、WAM NET 家庭介護コラム（wam.go.jp／2026年10月22日参照）。西宮市のページは同市の案内で、受診先の名簿などは自治体ごとに違います。

早めに受診する理由

「年のせいだろう」「認知症なら治らないのだから、急いでも同じ」と考えて、受診を先に延ばしたくなることもあります。早めに受診する理由は、大きく2つあります。

1つ目は、原因を調べるためです。認知症のような症状は、いくつもの病気で起こります。国立長寿医療研究センターは、慢性硬膜下血腫・正常圧水頭症・甲状腺の病気・ビタミン欠乏などで起こる認知症があり、治療で改善する場合がある病気なので、兆しを見逃さないことが大切だと説明しています。こうしたものは“治る認知症”と呼ばれることがあります。ただし、治療ができても元の状態に戻るとは限りません。長寿科学振興財団の健康長寿ネットも、治療できることと回復することは同じではないと注意しています。原因が何かを調べて見分けるのは医師です。

2つ目は、進行を遅らせられる場合があるためです。厚生労働省の相談の案内は、症状が軽い段階で気づいて適切な治療を受ければ、薬で認知症の進行を遅らせられることもある、と説明しています。

出典：国立長寿医療研究センター「認知症の原因」（ncgg.go.jp／2026年10月22日参照）、国立長寿医療研究センター「あたまとからだを元気にするMCIハンドブック」（厚生労働省ウェブサイト掲載（PDF）／2026年10月22日参照）、健康長寿ネット「治療できる認知症」（公益財団法人長寿科学振興財団／tyojyu.or.jp／2026年10月22日参照）、厚生労働省「認知症に関する相談について」（mhlw.go.jp／2026年10月22日参照）。病名は「など」を含む例で、原因のすべてではありません。治療の内容や見込みは、医師にご確認ください。

診断のあと、そして診断の前でも始められる備え

診断のあとにすること

介護保険のサービスを使うには、要介護認定の申請が要ります。申請先と手続きの順番は「親の介護は何から始める？」にまとめています。申請書には主治医を書く欄があり、市区町村がその医師に主治医意見書を依頼します（この流れは「親の介護は何から始める？」の申請の章で、厚生労働省の資料を出典に説明しています）。直近で親を診ているかかりつけ医がいると、この依頼が進めやすくなります。結果の区分（要支援・要介護）が何を意味するかは「要支援1から要介護5まで、うちの親はどれ？」で説明しています。

預貯金の管理や契約ごとが心配になってきたら、地域包括支援センターに相談できます。通帳や保険証券、契約の置き場所を家族で共有しておく話は「親が元気なうちに聞いておくこと」で扱っています。

困りごと別の備え（診断の前でも始められる）

受診の予約が取れるまでや、本人が受診に気持ちが向くまでの間にも、目の前で起きている困りごとには手を打てます。道具の選び方は、困りごとごとに別の記事にまとめています。

見守りや認知症に関わる道具をまとめて見たいときは「見守り・認知症の介護用品」から探せます。薬の飲み方の変化は、受診のときに医師へ伝える内容でもあるので、気づいたことはメモにも書き足しておいてください。

よくある質問