退院して寝ている時間が長い方を迎えるとき｜ベッドまわりの準備リスト

退院前に病院で聞いておくこと

家に何が要るかは、本人がいま何をどこまで一人でできるかで決まります。入院中の様子をいちばん知っているのは病棟の看護師やリハビリの担当者なので、退院日が決まったら、次のことを聞いておきます。メモにして面会のときに持っていくと、聞きもらしが減ります。

• 起き上がる、ベッドの端に座る、立ち上がる、トイレまで歩く。それぞれの動作は、いまどこまで一人でできますか。手を貸すなら、どこを支えればいいですか。
• トイレは、トイレまで歩く・ポータブルトイレ・おむつや尿器のどれが合っていますか。夜も同じでよいですか。
• 床ずれ（褥瘡）や皮膚の赤みはありますか。体の向きを変える間隔について、病棟で言われていることはありますか。
• 食事・薬・医療機器（酸素やカテーテルなど）で、家族が気をつけることは何ですか。
• 家に用意したほうがよい福祉用具（介護ベッド、マットレス、ポータブルトイレ、手すりなど）は何ですか。
• 退院日の何時ごろに、どうやって家まで移動しますか。

相談の窓口は、病院の地域連携室（医療相談室などとも呼ばれ、医療ソーシャルワーカーがいる部署）です。東京都の案内では、多くの病院にこうした部署があり、退院後の経済面や公的な支援制度も相談できるとしています（東京都保健医療局「入院時の生活、転退院の対応」、2026年10月22日参照）。ケアマネジャーがまだ決まっていなければ、地域連携室か、親が住む地域の地域包括支援センターに相談すると、探し方を教えてもらえます。

病状などで病院と家の側の連携が必要な場合は、退院前に「退院前カンファレンス」という話し合いが開かれることがあります。出席するのは、本人と家族、病院の主治医・病棟看護師・理学療法士・医療ソーシャルワーカー、家の側の訪問診療医・訪問看護師・ケアマネジャーなどで、顔ぶれは病気や状況で変わります（東京都保健医療局、滋賀県「退院支援について」、いずれも2026年10月22日参照）。すべての方に開かれるわけではないので、開かれない場合も、上の項目は病棟の看護師か地域連携室に聞いておきます。

要介護認定をまだ申請していない場合、入院中から申請できる市区町村もありますが、状態が安定してからの申請を求めるところや、退院の見込みが立っていることなどを条件にするところもあります（例：奈良市、倉敷市、2026年10月22日参照）。申請の時期は、病院の地域連携室と親が住む市区町村に相談して決めてください。申請の手順は「親の介護は何から始める？最初の電話と要介護認定の手続き」を読んでください。

退院日までに手配しておく物

退院した日の夜から困るのは、寝る場所とトイレです。次の表は、退院日までに「借りるか・買うか・今あるもので済ませるか」を決めて、手配しておきたい物です。介護保険で借りる物は、ケアマネジャーが作るケアプランに沿って福祉用具の事業者が届けるので、退院日に合わせて届けてもらえるよう、早めにケアマネジャーに手配を頼みます。

※区分は、厚生労働省の告示と通知（介護保険の章で説明）に当てはめた整理です。実際に介護保険が使えるかは、本人の要介護度と市区町村の判断で決まります。

おむつを使う場合は、退院してからの買い足しが続きます。実家に定期的に届ける方法は「おむつの定期便を実家へ届ける手順」に手順があります。

寝る場所の配置

介護ベッドを借りるかどうかが決まったら、置く部屋と向きを決めます。家の造りと本人の動き方で答えが変わるので、次の点を見て、迷ったら、病院の理学療法士やケアマネジャー、福祉用具専門相談員に相談すると決めやすくなります。

• トイレまでの距離と、家族の目が届くかどうか。ポータブルトイレを使うなら、ベッドの横に置く場所が取れるかも見ておきます。
• 本人が起き上がる側と、介助する人が立つ側に、人が立てる空きがあるか。
• 電動の介護ベッドやエアマットレスは電源につなぐので、近くにコンセントがあるか。床を横切る電気コードはつまずきの原因になるので、通り道を避けて這わせます（「床を横切る電気コードと敷物の端のつまずき対策」）。

介護ベッドまわりの事故について、消費者庁は2020年9月16日に注意を呼びかけています。消費者庁の事故情報データバンクには、2015年1月から2020年7月末までの約5年間に、介護ベッドの手すり等に関する事故が36件寄せられ、うち21件が死亡事故でした（因果関係が確認されていない事例を含みます。消費者庁ニュースリリース、2026年10月22日参照）。事故の状況は、手すり等とベッドの間に挟まるものが最も多く、次いで手すり等の隙間に腕が挟まるものでした。消費者庁が挙げる注意点は次の3つです（消費者庁の注意喚起ページ、2026年10月22日参照）。

• 隙間：手すりとベッドの間や手すりの隙間は、隙間を埋める対応品や、手すり全体を覆うカバー・クッションで埋めて使います。2009年のJIS改正でベッド用手すりの隙間の基準が見直されているので、古いベッドを使う場合は特に気をつけます。
• 転倒：ベッドの周りを片づけ、本人が無理な姿勢をとっていないかを確かめます。
• ベッド操作：電動ベッドのリモコンがベッドの下に落ち、拾おうとしてベッドと床の間に挟まる事故が起きています。手元スイッチは安全な場所に置き、背上げや膝上げの前に、手足がベッドからはみ出していないか確かめてから動かします。

電動ベッドが退院日に合わせて届く場合、家族が初めて動かすのもその日になります。届いたときに、福祉用具の事業者に操作のしかたと取扱説明書の注意を一緒に確かめてもらうと安心です。

退院後1週間で見直す物

家に帰ってからの数日で、入院中は気づかなかった困りごとが出てくることがあります。起き上がりに手間取る、ベッドから車椅子に移すのが大変、横向きの姿勢が崩れる、着替えに時間がかかる、夜中に一人で起きようとする、などです。次の表は、そうした様子を見てから足すことが多い物です。

※介護保険で借りる物は、ケアマネジャーに様子を伝えてケアプランを見直してもらってから借りる流れになります。区分の根拠は介護保険の章にまとめています。

歩いて退院する方の家の整え方（廊下や玄関の段差など）は、この記事では扱っていません。杖や歩行器などは「歩行・移動の介護用品」から探せます。

家族だけで抱えないために

寝ている時間の長い方の介護は、物をそろえても、家族の手だけでは足りなくなることがあります。家に来てもらうサービスや、短い期間あずける先を、退院前から頭に入れておくと楽になります。介護保険のサービスをどれだけ使えるかはケアプランで決まるので、相談先はケアマネジャーです。訪問看護は、病気や状態によって医療保険で使う場合もあるので、主治医か病院の地域連携室にも確認してください。

• 訪問看護は、看護師が家に来るサービスです。床ずれや医療機器のことが心配なら、退院前に病院とケアマネジャーに相談しておきます。
• 訪問介護は、ホームヘルパーが家に来て身の回りの介助をするサービスです。何を頼めるかはケアマネジャーに相談します。
• ショートステイは、短い期間、施設に泊まってもらう仕組みです。申し込みの流れは「初めてのショートステイ」へ。
• 夜中の介助が続いて家族が眠れなくなったら、「夜中に何度も起こされて眠れない」を読んでみてください。
• 兄弟姉妹で役割やお金を分けるなら、決め方は「親の介護を兄弟で分担する」へ。

自費で買う物の例3つ（役割別）

介護保険で借りる物は、ケアマネジャーと福祉用具の事業者を通して決まるので、ここでは自費で買うことが多く、役割が重ならない3つを挙げます。防水シーツは退院前に用意しておけます。クッションと服は、病院で体の向きの変え方や着替えの様子を聞き、家での様子を見てから選んでも間に合います。どれも楽天の販売ページの表記をもとに整理したもので、編集部は実物を試していません。

※寸法・素材・洗濯の表示は楽天の各販売ページの表記です。価格は2026年10月22日に楽天の各販売ページに表示されていた税込の金額で、変わることがあります。購入画面で確認してください。

以下は順位ではなく、役割ごとの選択肢です。編集部は実物を試しておらず、点数付けもしていません。

介護保険で借りる物・買う物・自費の物の分け方

介護保険の福祉用具は、借りる（貸与）のが原則です。他人が使った物を使うことに抵抗がある物（入浴や排泄に使う物）や、使うと形が変わって再び使えない物だけが、買う（特定福祉用具販売）対象になります。買う物は、年間10万円が支給の上限の基準です（厚生労働省「福祉用具・住宅改修の概要」、2026年10月22日参照）。自己負担は原則1割で、所得に応じて2割・3割になります（負担割合は介護保険負担割合証か市区町村で確認）。借りるか買うかの損得は「歩行器・車椅子は買う？借りる？」で比べています。

借りる13種目と買う種目

介護保険で借りられる種目は、告示で次の13種目と決まっています。車いす、車いす付属品、特殊寝台（介護ベッド）、特殊寝台付属品、床ずれ防止用具、体位変換器、手すり、スロープ、歩行器、歩行補助つえ、認知症老人徘徊感知機器、移動用リフト（つり具の部分を除く）、自動排泄処理装置です（平成11年厚生省告示第93号、2026年10月22日参照）。厚生労働省の概要資料では付属品を本体と同じ行にまとめているため11項目に見えますが、中身は同じです。

ベッドまわりで関係する種目の中身は、通知で次のように説明されています（厚生労働省 告示に関する解釈通知、2026年10月22日参照）。

• 特殊寝台付属品には、サイドレール、マットレス、ベッド用手すり、テーブル、スライディングボード・スライディングマット、介助用ベルトが含まれます。
• 床ずれ防止用具は、空気マットや、水・エア・ゲル・シリコン・ウレタンなどでできた全身用のマットです。
• 体位変換器は、体の下に差し込んで体位を変えやすくする機能がある物に限られ、体位を保つだけの物は含まれません（告示第93号）。クッションの中には体位変換器として借りられる物もありますが、扱いは製品と市区町村によって違います。

介護保険で買う種目は、腰掛便座（ポータブルトイレなど）、自動排泄処理装置の交換可能部品、排泄予測支援機器、入浴補助用具、簡易浴槽、移動用リフトのつり具の部分です。2024年4月からは、固定用スロープ・歩行器（歩行車を除く）・歩行補助つえ（松葉づえを除く）について、借りるか買うかを選べるようになりました（厚生労働省「福祉用具・住宅改修の概要」、介護保険最新情報Vol.1296、2026年10月22日参照）。介護ベッド・床ずれ防止用具・体位変換器は、この選べる対象には入っていません。

防水シーツ、体位を保つだけのクッション、着替えの服、おむつは、借りる種目にも買う種目にも入っていないので、自費で買う物です。介護保険で買うときの手続きは「介護保険で福祉用具を買う申請の流れと書類」を読んでください。

要支援1・2、要介護1の方の注意

要支援1・2、要介護1の方は、介護ベッド（特殊寝台）とその付属品、床ずれ防止用具、体位変換器、車いすとその付属品、認知症老人徘徊感知機器、移動用リフト（つり具の部分を除く）、自動排泄処理装置を、介護保険で借りることが原則としてできません（介護保険最新情報Vol.1296、2026年10月22日参照）。手すり・スロープ・歩行器・歩行補助つえは、この一覧に入っていません。

ただし、次のどちらかに当たる場合は、例外として借りられることがあります（同資料）。

• 要介護認定の調査で、介護ベッドなら「起き上がり」か「寝返り」が「できない」、床ずれ防止用具と体位変換器なら「寝返り」が「できない」と判断された場合。
• 調査の結果で判断できないときに、医師の医学的な所見をもとに、ケアマネジャーが開くサービス担当者会議などで特に必要と判断され、市区町村が書面などで確認した場合。医師の所見としては、状態が変わりやすい、急に悪くなって短い期間で対象の状態になることが確実に見込まれる、体への重大な危険や症状の重い悪化を避けるために必要、のどれかに当たることが求められます。

例外に当たるかは個別に判断されます。親が当てはまりそうなら、ケアマネジャーか親が住む市区町村に相談してください。要支援・要介護の区分の目安は「要支援1〜要介護5の目安と区分の違い」へ。

介護保険のサービスが退院日に間に合わないとき

要介護認定の結果は、原則として申請から30日以内に出ることになっていますが、延びることもあります（介護保険法第27条、2026年10月22日参照。申請から結果までの流れは「親の介護は何から始める？」で確かめられます）。認定の結果が出る前に退院日が来ることもあります。

認定は、申請した日にさかのぼって効力が生じます（介護保険法第27条第8項）。厚生労働省の資料にも「要介護認定申請中に暫定ケアプランに基づく介護サービス提供も可能」と書かれています（厚生労働省「要介護認定の認定審査期間について」、2026年10月22日参照）。ただし、結果が出る前に使い始めるには、ケアマネジャー（または地域包括支援センター）に暫定のケアプランを作ってもらうのが前提です。プランなしで使うと介護保険が使えないと案内している市区町村もあります。

注意したいのは、認定の結果が見込みより軽かった場合です。暫定ケアプランに沿って使った場合は、認定が出たあと介護保険が適用され得ます。一方で、プランなしで使った場合や、認定が非該当・軽い区分だった場合は、全額または一部が自己負担になることがあります。たとえば要支援1・2、要介護1の結果だった場合、介護ベッドは原則として介護保険の対象外なので、その期間は自費になることがあります。

扱いは市区町村で違うため、使い始める前に、親が住む市区町村かケアマネジャーに確認してください。退院が決まったら、退院日・申請した日・本人の状態を、病院の地域連携室とケアマネジャー（いなければ地域包括支援センター）に早めに伝えておくと、手配の相談がしやすくなります。

手すりの取り付けなどの住宅改修は、工事の前に市区町村への事前申請が必要で、入院中の工事が支給の対象になるかは市区町村によって違います。退院前に工事したい場合は、着工前に市区町村に確認してください。手順は「介護保険の住宅改修の申請の流れと書類」にあります。

よくある質問